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熊本地震の発生で、「本震」が後に発せいし大きな被害が起きました。災害の姿が一変したのです。被害が広範囲に及び、大分県に波及しました。
一体何が起きているのか（？）南海トラフへの影響が心配されます。朝日新聞と饒村 曜（にょうむら よう）さんが報じております。概要を纏め今後のために学習します。
目 次
【① 饒村 曜wiki風プロフ】
【② 継続する地震が、南海トラフへの影響は？】
【③ 北東・南の活断層に「影響も」】
【④ 南海トラフ地震「誘発低い」】
【⑤ 緊急地震速報とは？】
【⑥ 地震に対する特別警報にはどんなものがある？】
【⑦ 緊急地震速報の利用はどうする？】
【⑧ 緊急地震速報には弱点がある？】
【⑨ 緊急地震速報は津波予報に利用】
【⑩ 緊急地震速報を信用して行動を】
今回はこの10点について紹介いたしたく思います。
Contents
饒村 曜wiki風プロフ
● 名前：饒村 曜（にょうむら よう）
● 生年月日：1951年(65歳)
● 出身地：新潟県
● 資格：気象予報士
● 学歴：1973年新潟大学理学部卒業
● 職歴：気象庁に入り、気象庁予報課予報官、企画課調査官を経て、
95年阪神大震災のときは神戸海洋気象台予報課長。
その後、気象庁統計室補佐官、企画課技術開発調整官、
海洋気象情報室長、福井・和歌山・静岡地方気象台長などを経て
東京航空地方気象台長で退官
● 2013年：青山学院大学 非常勤講師
● 職業：気象予報士で減災コンサルタント、文筆家
継続する地震が、南海トラフへの影響は？
一言でいえば、
「今までの経験則から外れている」
と言えるようです。
こういわれると私たち一般は、大変不安に思わざるを得ません！特に、地振学を研究している先生方には、「すがる」思いしかないのです。
＜▲画像南海トラフ＞
「１６日未明に起きたマグニチュード（Ｍ）７・３の「本震」の後、熊本県阿蘇地方や大分県でもＭ５を超える大きな地震が発生したことについて、同日午後に会見した気象庁の橋本徹夫・地震予知情報課長はこう表現した。国内では、１４日に発生したようなＭ６・５規模の活断層型地震の後、それを上回る本震が発生した記録が存在しないという。」
経験層が基本の学問である地震学ですから、このように観察されると予測のための判断基準が失われているという事であり、大変不安になりますよね！
「気象庁によると、本震は熊本県の布田川（ふたがわ）断層帯で発生したとみられる。この断層帯から北東にある同県阿蘇地方では、午前３時台にＭ５・８の地震が２回発生。さらに北東の大分県中部でも午前７時すぎにＭ５・３の地震が起きた。」
会見では、これら２カ所の地震活動の高まりは、本震とは独立した別の地震活動であるとの考えを示した。その上で、
橋本課長は
「地震活動が今後、どのようになっていくかは分からない」
と述べた。
北東・南の活断層に「影響も」
「最初の地震は日奈久（ひなぐ）断層帯の北部で起きたが、１６日の本震はその北東側の布田川断層帯で起きたとみられる。今後懸念されるのは、さらに別の活断層による地震が誘発される可能性だ。」
「相次ぐ地震の震源は、「別府―島原地溝帯」と呼ばれ、多数の活断層がある溝状の地形に沿って分布する。さらに北東には、四国を横断し紀伊半島に延びる長大な活断層、中央構造線断層帯が連なる。」
林愛明（りんあいめい）・京都大教授（地震地質学）は
「今回ずれた断層の延長線上にひずみがたまり、大分県側でＭ７級の地震が起きることも否定できない。四国側の中央構造線が動く可能性もある」
と話す。
四国の中央構造線断層帯の平均活動間隔は千年以上とされる。岡田篤正・京都大名誉教授（変動地形学）は
「前回の愛媛の地震から約４００年しかたっておらず、ひずみがたまっていないとみられる。四国の中央構造線断層帯の活動が誘発される可能性は低い」
とみている。
一方では、 南西側にも、日奈久断層帯の動いていない部分がある。加藤照之・東京大地震研究所教授は、ほかの断層への影響について
「何ともいえない」
としつつも
「気持ちは悪い。影響もあるかもしれない」
震源が広がる北東方向だけでなく
「南にも破壊が延びていく可能性はある」
と警告する。
南海トラフ地震「誘発低い」
今回起きたような内陸の「活断層型地震」は、陸側のプレート内部で起こる。震源が浅いため、小さい規模でも局所的に大きな被害を出すことがある。
これに対し、南海トラフ地震は「海溝型」で、海側のプレートが陸側のプレートの下に沈みこむ場所で起こる。規模が大きく、広い範囲で大きな揺れや津波被害につながる。
西村卓也・京都大防災研究所准教授（地震学）は
「今回の地震が南海トラフ地震を誘発する可能性はあまり考えられない。距離が離れているうえ、今回の地震はＭ７級と相対的に規模が小さく、影響は非常に小さいとみられる」」
と話す。
ただし、南海トラフ地震は約１００年周期で繰り返されている。
南海トラフ地震の前後数十年は、内陸の地震活動が活発化することが知られている。
数十年単位でみれば発生は近づいており、備えを進める必要性に変わりはないことだけはじじつなのです。
緊急地震速報とは？
南海トラフへの影響は少ないとしても、数十年単位で見れば、発生が近づいていることは事実であります。
ここでは、緊急地震速報のメカニズムについて学習しましょう！
＜▲画像 S波、P波＞
平成25年8月30日から重大な災害の起こるおそれが著しく大きい場合に特別警報を、気象庁が災害発生の危険性を分かりやすく示すために発表しています。
まず、上の図から自身の波の伝わり方を頭に入れましょう！この場合は「S波」に注目してください。これは私たちには完治されない微小に振動です。
＜S・P波とは＞
上の図は、震度計に記録された地震の様子です。
まず、P波が記録され、その後揺れの大きなS波が記録されるのが分かると思います。
大きな地震が来ると、最初に「カタカタ」と少し揺れ、その後「ぐらぐら」と大きな揺れが発生
しますが、その「カタカタ」がP波で、大きな被害をもたらす「ぐらぐら」がS波の正体です。
又、地震の前に遠くから「地響き」のような音を感じることがありますが、それもP波による
ものです。
分かりやすく言うと？
地震が発生すると、「伝わる速度が速く」 「エネルギーが小さい」 P波が到着して、小さな
縦揺れが発生します。
その後、「速度の遅い」 S波が到着し、「大きなエネルギー」 を持つ横揺れが発生します。
報道機関で発表される「震度」は、主にこのS波によるものです。
P波の速度は、８km／秒、S波は４km／秒ですので、それぞれ２００㎞伝わるのに２５秒と５０秒かかることになります。
この差の間に対策を講じることが最も大切なのです。
新幹線は、このP波段階で信号を送り停車しますので、脱線は免れているのです。
実家庭では、外に出るには十分の時間と言えます。
ただし、直下型の場合は後で説明しますが、適用はできず、この方法でも欠点がるのです。
地震に対する特別警報にはどんなものがある？
特別警報は4種類あります。
気象等に関する特別警報、津波に関する特別警報、火山に関する特別警報、地震に関する特別警報の4つです。
地震に関する特別警報については、平成25年8月30日までは緊急地震速報のうち、震度5弱以上を予想したときを「警報」としてきましたが、これを二つに分け、震度6弱以上を予測した場合を「特別警報」、震度５強と震度５弱を「警報」としています。以下にまとめてみました。
震度５になりますと、人は立って歩行することが困難になりますよ！
特別警報 緊急地震速報で震度７、震度６強、震度６弱。
警報 緊急地震速報で震度５強、震度５弱
予報 緊急地震速報で震度４以下
緊急地震速報の利用はどうする？
「地震情報の目的は、まず2次災害防止です。
地震予知ができれば、それに越したことはありませんが、地震が発生したあとでも、大きな揺れ（破壊的な揺れ）が来る前に情報が入れば、被害を軽減する対応をとることができます。
これが緊急地震速報です。
推定震度が5弱以上である特別警報と警報は、一般向けにテレビや携帯電話などを通じて提供されますが、直ちに行動をとる高度利用者と呼ばれるところへは、推定震度が4以下である場合も含めて各地の震度や到達時間などの詳しい情報が提供されています。
高度利用者は気象庁からの情報を受けるやいなや、直ちにコンピュータ制御を行って防災行動に入ります。
例えば、新幹線やエレベーターは直ちに停止の信号が出て止まります。
とにかく停止をさせ、安全を確認して再開という行動は、費用対効果が非常に大きなもので、利用が急速に進んでいます。
このことは、意外に知られておりませんが、是非「備えあれば患いなし!」で、皆さんも黄土利用者になってください。
【高度利用者向け緊急地震速報サービスとは】
「気象庁が2004年2月に試験運用・配信を開始した地震による被害を軽減（減災）させようという目的の世界初の地震情報です。
従来の地震情報の発表は地震発生から約3～4分後でした。それに対し緊急地震速報は、地震発生直後に震源に近い地震観測点で観測される初期微動（P波）情報を解析し、震源情報が数秒で発表されます。
この情報を地震波より先に受信することで地震の強い揺れが来る前に、推定震度や余裕時間を計算して通報することが可能になりました。
データセンター経由でインターネット回線より、受信機で“推定震度・余裕時間”を音声と光でお知らせします。」
緊急地震速報には弱点がある？
緊急地震速報は、地震が発生してからの速報ですので、震源地から離れた場所に対して有効な情報です。
熊本地震のように直下型の地震では、地震発生から大きな揺れがくるまでの時間が非常に短く、緊急地震速報が間に合わないという弱点を持っています（下図）
＜▲地震到達時間＞
緊急地震速報は津波予報に利用
地震に伴って津波が発生すると、多数の死者がでます。
気象庁では、地震発生後、ただちに図3の流れに沿った作業に入ります。津波が発生するかどうかが最大のポイントの作業で、緊急地震速報が大きな役割をしています。
＜▲緊急地震速報＞
そして、津波予報の発表・伝達を最優先し、津波が予想される場合は、一刻を争って「津波の恐れ」を伝達し、警戒を呼びかけています。
また、津波が予想されない場合でも一刻を争って「津波なし」を伝達しています。
緊急地震速報を信用して行動を
テレビや携帯電話で緊急地震速報が伝えられるときには、すでに、高度利用者によって対応がとられ、大きな効果がでています。
緊急地震速報を入手したとき、それが正しければ、すぐに大きな揺れがきます。
自分の頭を手で守るなどやれることは限られていますが、それでも、死ぬところを重傷に、重傷を軽傷にするという、かなりの利用価値があります。
緊急地震速報は直下型では間に合わないことがある、あるいは、誤報の可能性があるという弱点を持っていますが、考える時間的余裕はありませんので、まず、緊急地震速報を信用してすぐに行動をとることが大切です。
誤報でなければ、命に関わる情報ですので、すぐに対応が必要です。
また、仮に誤報に基づいた行動をとったとしても、すぐに普段の状態に戻れますので、
「なーんだ。誤報か。」で済むからです。
＜熊本のみなさん頑張って～～！！＞
たくさんの募金本当にありがとうございました！！
募金してくれた方々やこうやって集まった熊本出身の大学生がこんなにも協力できるんだなって感動しました
これからも少しでも役に立てるように私なりに考えて活動していきたいです#熊本地震 pic.twitter.com/nft7KASIRm— やまたけ (@okeikei516) 2016年4月17日
最後までお読みいただきありがとうございます。
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